経営アカデミーでは、コロナ禍・コロナ後に、人の価値観がどのように変わり社会が変容していくのか、4回にわたって、価値観、マーケティング、技術動向、事業戦略など多方面から今後の方向性を議論するオンラインセミナーを実施しています。
第1回はこちら 6/10（水）【終了】
「コロナ禍で人の価値観はどう変わるのか ― 消失した需要と新たな価値創出の方向性」
第2回はこちら 7/7（火）【終了】
「アフターコロナの企業に求められるマーケティングシフト」
第3回はこちら 7/13（月）【受付終了】
「新型コロナが問いかける 新時代のリテラシー」
第4回はこちら 7/17（金）
「新型コロナがもたらすニューノーマル：デジタルトランスフォーメーションと今後の知財戦略」
第1回は『コロナ禍で人の価値観はどう変わるのか ― 消失した需要と新たな価値創出の方向性』のテーマで開催いたしました。下記は、その概要です。
【プログラム】
■日時：2020年6月10日（水）13時45分～15時30分
■内容：
１．調査報告 「第1回 働く人の意識調査 ―
新型コロナウイルス感染症が組織で働く人の意識に及ぼす影響」（日本生産性本部）
２．講演「コロナ禍で、人の価値観はどう変わるのか」
上原 征彦 氏（公益財団法人 流通経済研究所 名誉会長）
３．対談
ファシリテーター 上原 征彦 氏（公益財団法人 流通経済研究所 名誉会長）
対談者 秋元 真理子 氏（株式会社旭リサーチセンター 上級研究員）
櫻井 敏之 氏（ヤマトロジスティクス株式会社 執行役員）
松田 良大 氏（日本水産株式会社）
【１．調査報告概要】
日本生産性本部が５月に公表した「第１回働く人の意識調査～新型コロナウイルス感染症が組織で働く人の意識に及ぼす影響」の調査報告を実施。注目された調査結果は、「在宅勤務で効率が上がった人は約3割。一方、在宅勤務に満足している人は約6割に上る」というもの。これに対して、調査を担当した日本生産性本部生産性総合研究センター主席研究員の柿岡明は、「効率を上げるには、テレワークに対応した環境整備に今以上の投資が必要。在宅勤務に満足している人は、余暇時間の増大を実感しており、テレワークには、経済的側面では測れない価値がある。また、働き方を変えることには、「社員の命を守る」という会社からのメッセージでもあり、社員の会社への信頼度に関係してくる。ただ、職種・業種によって、働き方を変えられない人が多数おり、そういった方たちに社会は支えられていることを忘れてはならない。」と述べました。
【２．講演概要】
「コロナ禍で、人の価値観はどう変わるのか」をテーマに上原征彦 ・流通経済研究所名誉会長が講演。講演内容（『公開経営』2020年6月号, 8月号より一部抜粋）はこちら（PDFファイル）。
【３．対談・質疑応答】
対談では、秋元氏より「加速されること」「再考すべきこと」「リセットすべきこと」に分けて今後の方向性について語られました。また、物流や営業職の観点からの意見や、参加者から下記のような多彩な質疑が出され、時間一杯まで意見交換がなされました。
・オンラインに前のめりになっていないか？ リアルの質を高めていくという議論がもっとあってもいいのでは。
・モノからコトへのトレンドは今後どうなっていくか？
・テレワークで、自宅での過ごし方はどう変わるか？
・地方分散を加速させるためには？
・テレワーク下での部下の人材育成をどうすべきか ほか
次回以降もご期待ください。
【当プログラムに関するお問い合わせは下記まで】
（公財）日本生産性本部 経営アカデミー
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