CTO目線で技術を価値化するリーダーの養成
■コース概要【2023年度】
|期間|2023年6月~2024年2月
|日程|水曜日【月2回】10:00~17:00
合宿3回(予定)
|対象|技術部門、研究・開発部門の
部長・課長・リーダー
|会場|経営アカデミー
|料金|賛助会員 122.1万円(税込) 一般 133.1万円(税込)
※合宿費別
|申込|こちらから
|パンフレット|ダウンロードはこちらから
|開催日程|2023年度の日程表はこちら ※4/26更新
■お知らせ
2023.03.20 2023年度 経営アカデミーの日程表を掲載しました。 NEW!
2022.09.14 2023年度の各コース パンフレットが完成しました。
技術経営コースが目指すもの:Program goal
技術経営とは、技術を社会的価値の最大化に結びつける活動
今、そしてこれから、企業の研究開発の現場で求められるのは、「未来志向」で将来の社会価値や顧客ニーズを考え、「オープン志向」で自社技術をベースに他社技術と補完・共創関係を築きながら、「事業志向」で技術を課題解決や事業収益に結びつける思考と行動です。
これらの思考と行動は、自社から外へ出て、他社の研究開発者と議論したり、産業界や学術界の先駆者・第一人者の見識を得たりしながら、探索的に思考し、意欲的に行動することで養われます。
技術経営コースでは、そのような変革や創造、挑戦の契機となる場の実現を目指し、産学官が各々の強みを活かしながら連携して運営しております。
研修目的
社会や企業、組織において、「技術」と「経営」の2つの視点から、問題提起・解決や価値創造を考え、実践していく力を練成する。
プログラム体系
本コースで高める3つの志向
未来志向
5~10年先の社会価値や顧客ニーズの構想
オープン志向
自社技術、自社経営資源に 囚われない発想
事業志向
課題解決や収益最大化の方途の追求
本コース講師陣:Instructors
コース委員長
三菱電機株式会社
特任技術顧問
(元 常務執行役 開発本部長)
コーディネーター
寺本 義也
ハリウッド大学院大学 教授
延岡 健太郎
大阪大学大学院 教授
小笠原 敦
滋賀医科大学 特任教授
グループ指導講師
福澤 光啓
成蹊大学 教授
佐藤 秀典
筑波大学 大学院 准教授
講義指導講師
川上 智子 | 早稲田大学大学院 教授 |
---|---|
喜多川 和典 | 日本生産性本部エコ・マネジメント・センター長 |
小阪 玄次郎 | 上智大学 教授 |
小林 喜一郎 | 慶應義塾大学大学院 教授 |
妹尾 大 | 東京工業大学大学院 教授 |
立本 博文 | 筑波大学大学院 教授 |
中村 善貞 | 富士フイルム(株)イノベーション アーキテクト |
長平 彰夫 | 立命館大学大学院 教授 |
西山 茂 | 早稲田大学大学院 教授 |
林 高樹 | 慶應義塾大学大学院 教授 |
東 信和 | (株)アイディアポイント 取締役 |
米山 茂美 | 学習院大学 教授 |
渡部 俊也 | 東京大学 教授 |
※2022年度の実績です。
日程概要:Schedule Summary
月 | テーマ | 講義・演習 | グループ研究 | 自己課題 |
---|---|---|---|---|
6月~8月 | I 技術経営概論と R&D 戦略構築 | ①技術経営と研究開発マネジメント ②経営戦略とビジネスモデル ③経営戦略とイノベーション ④技術経営概論 | 現状把握と個人目標の設定/各講義の気づきと学びの整理/実務展開の検討 | |
合宿 講義・演習 | ||||
⑤中長期技術動向 ⑥中長期R&D戦略 ⑦技術戦略とシナリオプランニング ⑧新製品開発とロードマッピング ⑨SDGsとサーキュラーエコノミー | グループ研究【1-4】プレゼンテーションとグループ編成/問題意識の共有と研究テーマの探求 | |||
9月~10月 | II イノベーションと事業創造 | ⑩コア技術戦略と意味的価値のマネジメント ⑪技術の事業化と競争力強化 ⑫イノベーションと事業展開 ⑬事業創造と競争優位の構築 ⑭新事業創造とR&Dマネジメント ⑮イノベーションの起こし方 | グループ研究【5-9】先行研究の確認と書籍・論文の輪読、議論のベース作り | 各講義の気づきと学びの整理/実務展開の検討 |
合宿 グループ研究【10-11】〈グループ研究中間発表会〉 | ||||
11月 | Ⅲ 顧客価値と マーケティング | ⑯マーケティングと新市場創造 ⑰ビジネスエコシステム | グループ研究【12-15】仮説検証及び調査活動1 | 各講義の気づきと学びの整理/実務展開の検討/中間振り返り |
12月 | Ⅳ 知財戦略と研究 開発マネジメント | ⑱研究開発マネジメント ⑲事業戦略と知財戦略 ⑳AIと意思決定 ㉑企業財務と投資意思決定 | グループ研究【16-18】仮説検証及び調査活動2 | 各講義の気づきと学びの整理/実務展開の検討 |
翌年 1月~2月 | グループ研究【19-23】 仮説検証及び調査活動3 | 個人目標の振り返り/研修のまとめと自社・自組織への応用に向けた課題設定 | ||
合宿 グループ研究【24-26】仮説検証及び調査活動まとめ | ||||
グループ研究【27-30】技術経営コンセプトの論文と発表資料作成〈グループ研究最終発表会〉 | ||||
フォローアップ研修 | 学び、気付きを自社の業務にどのように活かしていくか、フォローアップします。 |
※プログラムとスケジュールは変更される場合があります。
グループ研究事例紹介:Group study
昨年の研究テーマ
モノのサービス化による社会貢献・収益の両立を実現する戦略メカニズム
~製造業における新たなCSV の在り方~
社会課題に対してモノのサービス化により社会貢献・収益の両立を実現している事例を取り上げインタビューを行い、戦略策定・実行の解明を試みた。事例研究の結果、「徹底的な課題抽出」「キーマンの存在」「企業理念の浸透」といった共通する特徴の存在を明らかにした。
成熟市場における製品イノベーション創出の組織要件とは
~市場の革新性と組織5要件の関係性分析~
相対的にリスクの低いイノベーション領域に展開したと考えられる成熟業界のイノベーション事例を取り上げ、そのイノベーション創出に介在した組織システムの要件を評価した。特定のイノベーションを誘導するために、好ましい組織システムの整備の仕方が存在することを明らかにした。
新規事業インキュベーションにおけるコア技術活用のアプローチ
~組織化される価値創出モデル~
VUCA 時代においても、競争優位性を持つ新規事業を創出していく必要がある状況下、インキュベーション創出の初期フェーズである「コア技術の活用~新しい価値の創出」期間に企業では何が起きているのか解明を試み、インキュベーションプロセスフローとして提言した。
過去の研究テーマ
製造業のサービス価値実現メカニズム
境界連結に着目した社内正当化プロセスの研究
製造業における新規事業創出能力の探求
自らアクションを起こし成功する企業の鍵を探る
市場成熟度とマーケットリーダーについての考察
新興国市場での技術適合性の在り方
連続的価値創造活動を推進するスパイラル学習
開示を促す知識増幅メカニズム
バリューブースト戦略
汎用技術の創発的育成による価値増幅
本コースの特長:Features
多彩な講師陣による体系的なプログラム
研究分野や業務経験の偏りをなくし、思考や議論の礎を築くため、技術経営に必要なテーマを体系的にプロ グラムに組み込んでいます。また、講師は、中立的な立場から、各分野の第一線で活躍・指導されている方々を、大学や業種業界の垣根なく招いています。
アライアンスを視野に入れたロードマップ
自社競争力判断基準
オープン戦略とクローズ戦略
他社選抜人材とのネットワーク形成
各社で選抜された人材が集い、約6ヶ月にわたり、定期的に顔を合わせて議論を交わします。培われた絆は、 コース修了後も継続し、月日を経るごとに貴重さが増していきます。
参加者の声:Voice
参加者データ(過去3年間) 平均年齢 45歳
最近の参加企業 *過去5年間(2018~2022)
水産・食品 | 日清オイリオグループ、雪印メグミルク、明治、アサヒビール、 アサヒクオリティーアンドイノベーションズ、ヤッホーブルーイング、日本水産、 マルハニチロ、森永乳業、アサヒグループホールディングス |
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機械 | アイシン、丸山製作所、マースウインテック、テルモ、マースコーア、 マースエンジニアリング、ムサシノ機器 |
化学 | 日本ゼオン、三菱ケミカル、花王、旭化成、DI C、メルテックス、 日本ポリエチレン |
ゴム・ガラス・土石製品 | ブリヂストン、太平洋セメント、住友大阪セメント |
建設・不動産 | 戸田建設 |
石油 | ENEOS |
鉄鋼・非鉄金属 | UACJ |
電気・機器・各種機器 | TBK、アルファ、共和電業 |
その他 | 三菱鉛筆、凸版印刷、日本食品分析センター、 三菱UFJ インフォメーションテクノロジー |
(50音順、企業名は参加当時のものも含む)
お申込み要領:Outline
お申込み手順
01 以下お申込みご案内WEBページより、お申込みください。
02 申込書受領後、確認のお電話を差し上げます。
参加費
賛助会員 | 111万円 (10%税込 122.1万円) |
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一般 | 121万円(10%税込 133.1万円) |
参加費に含まれないもの
国内合宿費(1回あたり5~8万円程度)、通学・合宿等の交通費他個別に発生する費用
お問い合わせ
公益財団法人 日本生産性本部 経営アカデミー
〒100-0005東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル6階
TEL:03-5221-8455
mail:academy_info@jpc-net.jp