技術を起点に社会的価値を創出できる人財の養成
■コース概要【2025年度】
|期間|2025年6月~2026年2月
|日程|水曜日【月2回】9:30~16:30 ほか
合宿3回(予定)
|対象|技術部門、研究開発部門、事業開発部門の
部長・課長・リーダー
|会場|経営アカデミー
|料金|賛助会員 137.5万円(税込) 一般 148.5万円(税込)
※合宿費別
|申込|お申込みはこちら
|パンフレット|技術経営コース(2025年度)パンフレット
|開催日程|2025年3月頃公開予定
■お知らせ
2024.09.10 各コース パンフレットはパンフレット一覧ページからダウンロードいただけます。
技術経営コースが目指すもの:Program goal
技術を起点に社会的価値を創出できる人財の育成
今、従来の延長線上で経営を考えていくことが困難になっています(VUCA の時代)。従来のMOT(Management of Technology)では「自社の技術価値の最大化(競争優位の獲得)」を目指して考えてきましたが、社会課題解決の要請を前提に、イノベーションによる社会的価値の創出をより意識した技術経営(MIT:Management of Innovation and Technology)が求められています。
技術経営コースでは、新しい価値を創出する人財の変革や創造、挑戦の契機となる場の実現を目指し、産官学の各々の強みを活かしながら連携して運営してまいります。
プログラム体系
本コース講師陣:Instructors
コース委員長
三菱電機株式会社
特任技術顧問
(元 常務執行役 開発本部長)
コーディネーター
小笠原 敦
滋賀医科大学 特任教授
清水 洋
早稲田大学 教授
安本 雅典
横浜国立大学大学院 教授
グループ指導講師
福澤 光啓
成蹊大学 教授
佐藤 秀典
筑波大学大学院 准教授
石田 修一
東北大学大学院 教授
講義指導講師
井上 達彦 | 早稲田大学 教授 |
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加藤 篤士道 | 日本生産性本部 主席経営コンサルタント |
川上 智子 | 早稲田大学大学院 教授 |
小林 喜一郎 | 慶應義塾大学大学院 教授 |
中村 善貞 | 一般社団法人イノベーションアーキテクト 代表理事 |
長平 彰夫 | 立命館大学大学院 教授 |
林 高樹 | 慶應義塾大学大学院 教授 |
樋原 伸彦 | 早稲田大学ビジネススクール 准教授 |
東 信和 | COMMONZ(株)代表取締役社長 |
広瀬 安彦 | 野村総合研究所 上席研究員 |
吉岡(小林)徹 | 一橋大学イノベーション研究センター 准教授 |
米山 茂美 | 学習院大学 教授 |
※講義陣は2024年度の実績です。
日程概要:Schedule Summary
月 | テーマ | 講義・演習 | グループ研究 | 自己課題 |
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6 | 持続的な成長のための経営戦略と研究開発戦略(TiM概論) | ・戦略的に考える ・技術経営概論 |
●現状把握と個人目標の設定 ●各講義の気づきと学びの整理 |
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合宿 | 講義・演習 | |||
6~7 | 競争優位性のための基盤技術(コア技術)の構築 | ・中長期技術動向 ・技術戦略とシナリオプランニング(演習) ・中長期R&D戦略 ・新製品開発とロードマッピング(演習) |
【グループ研究】 ・プレゼンテーションとグループ編成 ・問題意識の共有 ・テーマリストアップ ・論点整理 ・先行研究の確認、書籍・論文の輪読、議論のベース作り ・大きな(理論的含意のある)テーマ設定 ・具体的な課題(サブテーマ)探索 ・調査対象産業・企業の探索と絞り込み |
●各講義の気づきと学びの整理 ●実務展開の検討 |
7~9 | イノベーションの視点・フォアキャストとバックキャスト | ・イノベーションの起こし方・潰し方 ・PESTe分析 ・イノベーション基礎 |
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10 | 顧客・市場の視点 | ・マーケティングと新市場創造 ・インタビュー調査の方法 |
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合宿 | グループ研究 中間発表会 |
●中間振り返り | ||
10~11 | 研究開発マネジメント | ・新事業創造とR&Dマネジメント ・研究開発マネジメント |
【グループ研究】 ・テーマに的を絞った仮設検証・調査活動 ・データや調査結果による具体的な課題(サブテーマ)の検討 |
●各講義の気づきと学びの整理 ●実務展開の検討 |
11~12 | 「勝つ仕組み」を考える技術経営戦略 | ・技術の事業化と競争力強化 ・AI技術のビジネス応用 ・ビジネスモデル ・事業戦略と知財戦略 ・「勝つ仕組み」を考えるーケース研究 ・オープンイノベーションとコーポレートベンチャーキャピタル ・オープン化戦略 ・企業財務と投資意思決定 |
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合宿 | グループ研究 調査活動まとめ |
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翌1~2 | 【グループ研究】 ・調査活動のまとめとインプリケーションの導出 ・論文の作成と発表 ・資料作成(グループ研究発表会) |
●個人目標の振り返り ●研修のまとめと自社・自組織への応用に向けた課題設定 |
※プログラムとスケジュールは変更される場合があります。
グループ研究事例紹介:Group study
昨年の研究テーマ
コア技術の進化による価値創造メカニズム
~成功確率を上げるための実践的プロセス研究~
持続的に利益を出し続ける企業がコア技術をどのように位置づけ、顧客価値の創造にどのように活かしているのかを調査した。また、企業の持続的発展に至るまでの過程で発生する障壁の乗り越え方を分析し、企業が発展するための重要なポイントを抽出するとともに、コア技術を中心とした成功要因のモデル化を行った。
高収益メーカーにおける、勝ち続ける戦略
~ビジネスモデルと効果的なR&D機能のあり方~
「これからのR&D組織はどうあるべきか?」
今後のR&Dのあり方について、日本の製造業で長年にわたり高収益を上げる企業のビジネスモデルとR&D組織の関わり方を調査・分析し、顧客価値の創造に効果的なR&D機能のあり方の傾向を明らかにした。
グループ研究の流れ
本コースの特長:Features
多彩な講師陣による体系的なプログラム
研究分野や業務経験の偏りをなくし、思考や議論の礎を築くため、技術経営に必要なテーマを体系的にプロ グラムに組み込んでいます。また、講師は、中立的な立場から、各分野の第一線で活躍・指導されている方々を、大学や業種業界の垣根なく招いています。
フォアキャストとバックキャスト
「IN-OUT」と「OUT-IN」の視点
参加者の声:Voice
- メンバーとの議論や論文をまとめる過程で、今後の糧になる気付きを多く得ることができた。また、技術立脚型の成功企業6社にインタビューをさせていただいたことで、様々な示唆に富んだヒントを得ることもできた。コンセンサスの重要性、人材の育成と活用、長期間の技術開発、コア技術の汎用性、トップダウンとボトムアップのバランスなどは、自分の業務に活かすべき要素だと感じている。
(水産・食品) - 学術的な講義やアプローチがメインとなる研修かと考えていたが、実際のマーケットに近い、リアリティのある講義が多く、毎回の聴講が非常に楽しかった。我々技術・製品開発に携わるものたちにとっては、新規技術に経営上のメリットをどう付加させ、どう市場へ投入するかは非常に大きな悩みの種になっているが、今回の受講で、技術と経営を結びつける多くのヒントを与えてもらったと感じる。
(ゴム・ガラス・土石製品) - 多様な企業から選出されたメンバーとオン・オフで話す機会が沢山あり、通常業務の中では知り得ない知識を増やすことができた。特に自身は金融業のSE職であり、メーカーの研究者・技術者から業務内容や課題等、実情を聞くことは大変貴重であった。
(金融) - 業務とは少し離れたテーマ設定により、自分自身の課題を狭い範囲で考えることなく、年度を見据えた改革を意識するようになった。また、基礎知識だけでなく、多くの事例から一般解として学べたことは、今後自社の戦略を考えていく上での基盤となる。
(機械) - 講義での基本知識の醸成、事前課題についてのビジネス視点からの検討は有意義であり、学習を行った上でのディスカッションは多くの気づきを得、有意義であった。有益と感じた仕掛けについては、既に社内に取り込み、開始している。
(水産・食品) - 異業種の方々と1つのものを作り上げるという体験は非常に新鮮で、また異 業種でも同じような悩みをかかえていることに共感が持てた。また、同業種の方々とは研究以外でも、実業務に関する相談にものっていただき非常に有意義だった。
(電気・機器)
参加者データ(過去3年間) 平均年齢 43.5歳
最近の参加企業
水産・食品 | アサヒクオリティーアンドイノベーションズ、日清オイリオグループ、ニッスイ、マルハニチロ、明治、ヤッホーブルーイング、雪印メグミルク、理研ビタミン |
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電気・機械・各種機器 | アイシン、エムケー精工、共和電業、テルモ、日置電機、マースウインテック、マースエンジニアリング、、マーストーケンソリューション、丸山製作所、三菱電機 |
化学 | 花王、東ソー、日本ゼオン、、日本ポリプロ、三菱ケミカル |
ゴム・ガラス・土石製品 | 太平洋セメント |
石油 | ENEOS、ENEOS power |
鉄鋼・非鉄金属 | UACJ |
その他 | キヤノンIT ソリューションズ、凸版印刷、日本ウィルテックソリューション、日本色材工業研究所、日本食品分析センター、三菱鉛筆 |
(50音順、企業名は参加当時のものも含む)
お申込み要領:Outline
お申込み手順
01 以下お申込みご案内WEBページより、お申込みください。
02 申込書受領後、確認のお電話を差し上げます。
参加費 2025年度実施金額
賛助会員 | 125万円(10%税込 137.5万円) |
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一般 | 135万円(10%税込 148.5万円) |
参加費に含まれないもの
国内合宿費(1回あたり6~10万円程度)、通学・合宿等の交通費ほか個別に発生する費用
※上記参加費に含まれないその他費用につきまして、実際の金額は当年度コース開催時に確定いたします。
お問い合わせ
公益財団法人 日本生産性本部 経営アカデミー
〒100-0005東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル6階
TEL:03-5221-8455
mail:academy_info@jpc-net.jp