事業変革イノベーションコース(2025年度)

経営トップや現場を巻き込みながら変革に邁進する中核リーダーの養成

■コース概要【2025年度】

|期間|2025年6月~12月
|日程|【月2~3回程度】18:00~20:30 ほか
    合宿 3回
    ※日中時間帯の開催あり
|対象|事業責任者(執行役員、部長)
    企画、戦略、管理等の部・課長、スタッフ他
|会場|経営アカデミー
|料金|賛助会員 137.5万円(税込) 一般 148.5万円(税込)
    ※合宿費別 
|申込|お申し込みはこちら
|パンフレット|事業変革イノベーションコース(2025年度)パンフレット
|開催日程|2025年3月頃公開予定
※経営共創基盤(IGPI)協力プログラム


お知らせ
2024.09.10 各コース パンフレットはパンフレット一覧ページからダウンロードいただけます。


事業変革イノベーションコースが目指すもの:Goal

従来の業界の壁を超えた競争・再編が進む昨今、継続的な事業成長を進めていくためには、事業の新陳代謝が欠かせません。しかし、安定し、そこそこの収益を上げている事業ほど、変革が求められながら、実際に変革に取り組むのは難しいのが実情ではないでしょうか。これらの現状を打破するためには、経営トップを巻き込み、最前線となる各現場で変革を起こし、周囲を牽引する強力なリーダーシップが必要となります。本コースでは、経営の現場で数多くの支援実績を誇る経営共創基盤(IGPI)に協力をいただき、最前線で事業成長を牽引するリーダーの養成を目指します。

本コースで高める4つの能力

戦略、管理会計、ファイナンスといったハードスキルを実践的に鍛えるとともに、組織、人を動かすリーダーシップや交渉力などソフトスキルを高め、変革を最前線で牽引し、事業成長を実現する中核リーダーを養成します。

本コース講師陣:Instructors

プログラム・コーディネーター

木村 尚敬
経営共創基盤(IGPI)
共同経営者(パートナー)/マネージングディレクター
ベンチャー企業経営の後、日本NCR、タワーズペリン、ADLにおいて事業戦略策定や経営管理体制の構築などの案件に従事。経営共創基盤(IGPI)参画後は全社経営改革(事業再編・中長期戦略・管理体制整備・財務戦略等)や事業強化(成長戦略・新規事業開発・M&A等)など、様々なステージにおける戦略策定と実行支援を推進。経営共創基盤(IGPI)上海董事長兼総経理、モルテン、りらいあコミュニケーションズ、LIFULL社外取締役。
慶應義塾大学経済学部卒、レスター大学修士(MBA)ランカスター大学修士(MSin Finance)、ハーバードビジネススクール(AMP)

各講義 指導講師


冨山 和彦
経営共創基盤(IGPI)
グループ会長

児玉 尚剛
経営共創基盤(IGPI)
共同経営者
(パートナー)
マネージング
ディレクター

古澤 利成
経営共創基盤(IGPI)
共同経営者
(パートナー)
マネージング
ディレクター
※コースOBOGが事業、経営変革実践について語り、参加者と対話します。
岡田 正大 慶應義塾大学 大学院 教授
佐々木 圭吾 椙山女学園大学 教授
吉松 加雄 CFOサポート 代表取締役社長兼CEO
東京都立大学大学院 特任教授(元日本電産 取締役専務執行役員 CFO)
石野 雄一 オントラック 代表取締役
田中 慎一 インテグリティ 代表取締役
中村 善貞 富士フイルム R&D統括本部 イノベーションアーキテクト

※過去3年間の実績、組織・役職は出講時

日程概要:Schedule Summary

適宜オンラインを活用し、参加者の利便性を向上させています。

講義・テーマ 自己課題
●自社事業の課題認識 共有
●事業戦略・事業経済性の理解
●マネジリアルアカウンティング / コストアカウンティング
担当事業の課題整理
自己目標設定

外部環境の精査

第1回合宿(1泊2日)



●戦略実行のための組織・人事
●ファイナンス / 企業価値評価のエッセンス
●M&Aによる成長戦略 / PMI
●変革のリーダーシップ(総合ケース演習)
内部資源の検討
事業経済性の分析
事業課題の抽出
10 ●変革やイノベーションに関する経営者講演、対話(複数回)
●変革フィールドワーク 東日本大震災被災地(岩手県)にて正解のない課題に向き合う
変革計画案の作成(コーディネーターフィードバック①)
第2回合宿(2泊3日)
11 ●ミドル・リーダーシップ
●ベンチャー企業・ケースディスカッション
●総括講義
変革計画案の精緻化
第3回合宿(1泊2日)
12 ●グループ研究【成果発表】 変革計画案の作成(コーディネーターフィードバック②)
次年度 ●フォローアップ
(研修後の取り組みに関する情報交換)
 

※プログラムとスケジュールは変更される場合があります。

プログラム概要:Program outline

講義・演習と自社事業の分析・変革計画案の作成を並行して進めることで、スピーディな実務への落とし込み・実践を促進していきます。

講義・演習

経営共創基盤(IGPI)のトップ・コンサルタントを中心に実務に精通した講師陣より、本質的な課題解決に役立つ実効性のあるノウハウ・スキルを学ぶことができます。参加者同士の活発な議論により本質に迫る過程で、多様な業種の視点を学ぶことができます。

01 事業実態分析力を身につける

企業成長を根源的に規定する“事業経済性を軸に自社事業、全社が置かれた現状を正しく理解する力を身につけます。

02 収益構造管理力を高める

利益を増やすために事業構造と収益構造の関係を理解し、自社にふさわしい管理会計、コスト管理のあり方を考える力を高めます。

03 意思決定と戦略構築力を強化する

価値創造の観点から自社事業を適切に評価し、成長を加速する取り組みを構築する力を強化します。

04 組織を動かす力を磨く

自らがリーダーとして変革の波を組織内に起こしていく力を磨きます。

変革計画案の作成、実践

参加者には学んだ内容を活かして、実際に自社事業の分析に取り組んで頂きます。その分析を通して自社の本質的な課題を明らかにし、最終的な研修成果として、課題解決に向けた変革計画案を作成いただきます。

広がりのあるプログラム:Features

経営共創基盤(IGPI)協力プログラム

ハンズオン(常駐協業)型の経営コンサルティングで数多くの実績を誇る経営共創基盤(IGPI)と、55年以上にわたって企業の中核人材の養成を行ってきた(公財)日本生産性本部経営アカデミーが協力し、事業変革を担う中核リーダーの戦闘力を飛躍的に高めます。*2014年創設以来約130名が修了

産業再生機構COOを務めた冨山和彦氏が中心となって設立。長期的・持続的な企業価値・事業価値の向上を目的として『常駐協業(ハンズオン)型成長支援』、成長支援や創業段階での支援あるいは再生支援等、企業や事業の様々な発展段階における経営支援を実施。1965年に産業界の発意と学界の協力により、創設された我が国で最初の本格的な経営大学院(ビジネススクール)。以来55年以上にわたり、日本における経営革新を実践できる組織の中核的人材を養成。修了メンバーは15,000名を超える。
変革の修羅場体験、イノベーションを実践した経営者の講演と対話 東日本大震災被災地での変革ワークショップ

経営者講演 これまでの実績 (役職名 講演当時)

出雲 充 ユーグレナ 代表取締役社長
井上 高志 LIFULL 代表取締役会長
遠藤 信博 日本電気 特別顧問
嘉悦 朗 横浜マリノス 元代表取締役社長
木川 眞 ヤマトホールディングス 代表取締役会長
酒巻 久 キヤノン電子 代表取締役社長
新貝 康司 新貝経営研究所 代表取締役 (日本たばこ産業元代表取締役副社長)
知識 賢治 オンワード 取締役副社長 (日本交通 元代表取締役社長)
野路 國夫 コマツ 代表取締役会長
端羽 英子 ビザスク 代表取締役CEO
松井 忠三 松井オフィス 代表取締役社長 (良品計画 前代表取締役会長)

参加者の声:Voice

  • 経営者やコンサルタントとして、修羅場をくぐってきた講師陣の講義は、確固たるオーナーシップに基づき、リアリティと示唆に富み、多くの気づきを得るとともに、感銘を受けた。
  • 平時にこそ、来る経済変化や事業の弱点について見極めて、撤退、縮小の決断に備えることが必要と痛感した。そのために、事業構造の基礎やエコノミクスをしっかりと整理し、見直し、理解を突き詰めることが、極めて重要と感じた。
  • 規模、範囲、密度の観点から事業の経済性を見極め、勝ちパターンの経済構造を作り上げることが重要であることを学べた。各事業の構造を見極め、新たな勝ちパターンについて検討を重ねていきたい。
  • 東日本大震災の現場で決断するフィールドワークにとても刺激を受けた。日常のビジネスにおける判断が生ぬるく感じる状況の中でどう決断するか、「100%情理の世界」を体験が身に染み、自らの視野を広げて頂いた。

参加者データ(過去3年平均) 平均年齢 47.0歳

最近の参加企業

水産・食品 キッコーマン、ケンコーマヨネーズ、ニッスイ、マルハニチロ、ヤッホーブルーイング
鉄鋼・非鉄金属 住友電気工業、東京鋼鐵
機械 アイシン、エムケー精工、サンデンホールディングス、ジーエルサイエンス、ソディック、マースウインテック、湯山製作所
電気 日置電機、ヒロセ電機
石油・化学 ENEOSホールディングス、日本ゼオン、日本ポリエチレン、日本ポリプロ
建設・不動産 朝日エティック、戸田建設
金融 日本政策金融公庫、農林中央金庫、りそな銀行
運輸・通信 ANAホールディングス、全日本空輸、カンダホールディングス、KDDI、日本石油輸送、日本電気通信システム、BIPROGY、ヒロケイ、ユニアデックス
その他 オートバックスセブン、図書館流通センター、乃村工藝社、ヤマシタコーポレーション

(50音順、企業名は参加当時のものも含む)

お申込み要領:Outline

お申込み手順

01 以下お申込みご案内WEBページより、お申込みください。

02 申込書受領後、確認のお電話を差し上げます。

参加費 2025年度実施金額

賛助会員 125万円 (10%税込 137.5万円)
一般 135万円(10%税込 148.5万円)

参加費に含まれないもの

国内合宿費(1回あたり6〜10万円程度)、通学・合宿等の交通費他個別に発生する費用
※上記参加費に含まれないその他費用につきまして、実際の金額は当年度コース開催時に確定いたします。

経営アカデミーコース一覧に戻る

お問い合わせ

公益財団法人 日本生産性本部 経営アカデミー
〒100-0005東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル6階
TEL:03-5221-8455
mail:academy_info@jpc-net.jp

Copyright© 経営アカデミー , 2024 All Rights Reserved Powered by AFFINGER5.