人材マネジメントに革新を起こし、世界で競争力のある
強い組織創りをリードする戦略的人事リーダーの養成
■コース概要【2022年度】(2023年度はこちら)
|期間|2022年6月~2023年2月
|日程|木曜日【月2~3回】14:00~20:00
合宿 3回
(国内 2回、海外調査 1回)
|対象|人事部・人材開発部門のマネジャー、
リーダー、戦略スタッフ
|会場|経営アカデミー
|料金|賛助会員 107.8万円(税込み) 一般 118.8万円(税込み)
※合宿費・海外調査費別
|申込|こちらから
|パンフレット|ダウンロードはこちらから
|年間日程|2022年度の日程表はこちら (6/1更新)
■お知らせ
2022.9.14 2023年度の各コース パンフレットが完成しました。 NEW!
2022.6.1更新 2022年度の日程表を掲載しました。
2021.12.22更新 【重要】新型コロナウイルス感染防止に向けた取り組み
人事革新コースが目指すもの:Program goal
変化の激しい経営環境や社会要請に対応し企業が競争力を高めるために、人事部門の役割がこれまで以上に高まっています。環境変化に応じた経営戦略に基づき、人事戦略も革新していく必要があります。現場や多様化する個々人が能力を最大限に発揮できる環境を整え、強い組織へと導くために、人事部門が革新の中核となることが重要です。人事部門から革新を起こし企業変革をリードする、戦略的人事リーダーの養成をめざします。
本コースで高める3つの能力
全体構想力
経営環境や社会要請の変化が経営・人材に与えるインパクトを確実に捉え、これからの社会・企業に必要な人材マネジメントのあり方を構想します。
戦略的思考力
競争優位の源泉として人材を活用し、経営者のパートナーたるべき人事部として経営戦略の展開を支えるための人事戦略を立案します。
革新力
現場が最大限の能力を発揮するために、多様なステークホルダーを巻き込みながら、既存の慣習にとらわれず新しい具体的施策を策定し遂行する力を養います。
本コース講師陣
コース委員長
MS&ADインシュアランスグループホールディングス(株)
取締役会長
コーディネーター
藤村 博之
法政大学大学院 教授
守島 基博
学習院大学 教授
八代 充史
慶應義塾大学 教授
グループ指導講師
山口 塁
労働政策研究・研修機構 研究員
池垣 真里 | モルガン・スタンレー・グループ 取締役 人事部長 |
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梅崎 修 | 法政大学 教授 |
太田 直樹 | MSD取締役執行役員 人事部門統括 兼 人事部門長 |
小木曽 泰治 | 国分グループ本社 取締役執行役員 人事総務部長 |
鬼丸 朋子 | 中央大学 教授(※本コース グループ指導講師) |
北崎 茂 | PwCコンサルティングディレクター |
木谷 宏 | 県立広島大学大学院 教授(元ニチレイ 経営企画部長CIO) |
佐藤 博樹 | 中央大学大学院 教授 |
鈴木 竜太 | 神戸大学大学院 教授 |
田中 憲一 | サントリーホールディングス グローバル人事部長 |
土井 信人 | 東京エレクトロン 人事総務ユニットGM |
中島 豊 | 日本板硝子 執行役 人事部 統括部長 |
服部 泰宏 | 神戸大学大学院 准教授 |
古川 拓馬 | トラントラクチャ ディレクター |
松﨑 毅 | キッコーマン 常務執行役員 |
宮城 まり子 | キャリア心理学研究所 代表 |
森田 英一 | beyond global Group President&CEO |
山田 久 | 日本総合研究所 理事 |
(過去5年実績)
日程概要:Schedule Summary
月 | テーマ | 講義・演習 | グループ研究 | 自己課題 |
---|---|---|---|---|
6月 | 視野を世界に拡げ、新しい潮流を見抜く力 | 人材マネジメントの全体像と課題、人事の役割人事、企業、日本を取り巻く環境と世界の潮流戦略的人材マネジメント | メンバーの課題確認人事の未来像について【グループ構成】/グループ研究【1-2】 | 自己課題整理、コース修了後の目標設定 |
7月 | 第1回 合宿(1泊2日)グループ研究【3-6】【テーマ発表】 | |||
8月 | 人材マネジメントの革新 | ダイナミックな労働市場、採用革新グローバルリーダー、世界に通用する人材の育成ダイバーシティ、働き方改革、組織開発キャリア開発、タレントマネジメントHR Tech、データ活用 | グループ研究【7-11】文献調査、メンバー・グループ指導講師との徹底した議論グループ研究【12-14】仮説の設定リサーチ準備【中間発表】 | 中間振り返り |
9月 | ||||
10月 | 第2回 合宿(4泊5日)海外調査(シンガポール) | |||
11月 | 変革をリードする人事部 | 変化を先読みし、慣習に囚われない先取りの人事施策への挑戦グループ全体の人事制度改革 変革を担う経営人材 第3回 | グループ研究【15-18】リサーチ実施、仮説検証 | 各講義の気づきと学びを整理研修成果の振り返り |
12月 | ||||
翌年1月 | 合宿(1泊2日)グループ研究【19-20】 | |||
2月 | 総括 | 総括講義【グループ研究成果発表】 | グループ研究【21-25】報告書とりまとめ、発表準備 | 新たな課題の設定 |
秋 | フォローアップ | 研修後の取り組みに関する情報交換 |
※プログラムとスケジュールは変更される場合があります。
プログラム概要:Program outline
適宜オンラインを活用し、参加者の利便性を向上させています。
講義・演習
人事の課題に精通した第一線の講師陣による最新の理論と実践を学ぶことができます。講師と参加者同士の活発な議論により本質に迫ります。
01 経営環境の変化と人事の潮流
経営環境の変化をとらえ、人事の諸機能、役割とこれからの課題、世界の潮流について学びます。
02 人材マネジメントの革新
世界で競争力のある強い組織創りのために、変化を先読みし、慣習に囚われない先取りの新たな人的資源管理方法・人事システムの方向性を探ります。
03 変革をリードする人事部門
革新的な考え方を取り入れ変革をリードする人事部門のあり方について深耕します。
グループ研究
異なった視点を持ったメンバーと協働で、一つのテーマについて研究を進め、50ページ程の論文にまとめます。コースの最後に発表を行います。
Point 01
各グループに、担当の指導講師がつき、専任でグループ研究をサポートします。
Point 02
テーマ設定から仮説構築、検証、理論構築に至るまで、グループメンバー、指導講師と徹底した議論を戦わせる過程で、本質を見極め、新しいコンセプトを創造していく力が養われます。
Point 03
仮説構築の重要性、切り口の大切さを再認識し、その手法を身につけます。
最近の研究テーマ(抜粋)
シンク・イズ・シンカ!
~社員一人ひとりの“考える力”で、変化の激しい時代を切り開く~社員の考える力を習慣化するためのアプローチを4つのプロセスで提案。
2030年の日本を支える人材を育成するために
~人材育成アライアンスの構築~2030年に必要となる『変化に強い人材』を育成するための枠組みを構想。
異動にコミットする
企業×社員のキャリア形成二人三脚
自己課題
講義ごとに学んだこと、自社の経営や業務にどう具体的に活用するかレポートを作成。研修前、中間・終了時点で自己の振り返りを行い、研修効果を確実にいたします。
広がりのあるプログラム:Features
通常の講義、グループ研究に加えて、海外調査や喫緊の特定課題をテーマにしたワークショップを行い、集中して課題に取り組み深く掘り下げを行います。
シンガポール海外調査(状況により、中止となる場合があります。)
シンガポールの人材育成ハブ化構想とグローバル企業の最先端事例に学ぶー
世界動向と日本の立ち位置を大きな視野で把握し、今後の人事戦略と革新への展望を描きます。世界中からビジネスリーダー研修機関が集結し、政府の人材 育成ハブ化構想のもと世界のビジネスリーダーシップの中心となっているシンガポールを訪れます。グローバル企業の最先端事例を学び、日本企業の立ち位置や今後の人事のあり方について議論し、今後の人事戦略策定の革新を構想します。
現地プログラム(過去実績)
基調講演
「グローバル人材活用とリーダー育成」
企業訪問(過去実績):
シーメンス、ダウ、マイクロソフト、AON、Chugai Pharmabody Research、P&G ほか
ワークショップ:
視察から得られた示唆や気づきについて参加者同士意見交換し、考えを整理します。日本企業の課題や今後のあり方についてディスカッションし、自社への展開を構想することで、視察の成果を最大化します。
海外調査参加者の声
「HR テクノロジー」ワークショップ(集中講義)
旬な人事テーマについて、2日間での集中講義・ワークショップを行います。講義、企業訪問、演習、時にはワー ルドカフェスタイルのワークショップなどを通して意見・情報交換、議論を重ねることで、1つのテーマについてじっくりと掘り下げを行います。2019年度からは「HRテクノロジー」をテーマに開催しています。
プログラム
- HRテクノロジーと今後の人事のあり方
- HRテクノロジー活用事例
- 経営力を鍛える人事のデータ分析
- 統計を使った現実把握の方法(エクセルを使った演習)
参加者の声:Voice
参加者データ(2021年度) 平均年齢 38.0歳
最近の参加企業
ENEOSグローブ、IHI、NECソリューションイノベータ、NECネッツエスアイ、NECマネジメントパートナー、アズビル、石垣、エアウィーヴ、エムケー精工、花王、キッコーマン、キヤノン電子、共和電業、キョーリン製薬ホールディングス、クボタ、ケンコーマヨネーズ、コニカミノルタ、コマツ、ジーエルサイエンス、JFEスチール、JXホールディングス、シチズン時計、住友大阪セメント、生化学工業、全日本空輸、中外製薬、東京エレクトロン、東京地下鉄、戸田建設、日産自動車、日清オイリオグループ、日鉄ソリューションズ、日本工営、日本食品分析センター、日本政策金融公庫、日本製紙、日本石油輸送、日本電気、日本ユニシス、博展、日置電機、東日本電信電話、東日本旅客鉄道、富士ソフト、マルハニチロ、三井金属鉱業、三井住友海上火災保険、ミツトヨ、三菱UFJ銀行、メルテックス、ヤッホーブルーイング、ヤマハ、雪印メグミルク、理研ビタミン、りそな銀行(50音順、企業名は参加当時のものも含む)
お申込み要領:Outline
お申込み手順
01 以下お申込みご案内WEBページより、お申込みください。
02 申込書受領後、確認のお電話を差し上げます。
参加費 (2022年度予定金額)
賛助会員 | 98万円 (10%税込 107.8万円) |
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一般 | 108万円(10%税込 118.8万円) |
参加費に含まれないもの国内合宿費(1回あたり5〜8万円程度)、海外調査費(30〜35万円程度)、通学・合宿等の交通費他個別 に発生する費用