自社ビジネスのあり方を見直し、次の戦略を深く多面的に考えるリーダーの養成
■コース概要【2023年度】
|期間|2023年6月~2024年3月
|日程|火曜日【月3~4回】18:20~20:50
合宿 2回(予定)
|対象|部長、課長(全職種)
|会場|経営アカデミー
|料金|賛助会員 133.1万円(税込) 一般 144.1万円(税込)
※合宿費別
|申込|こちらから
|パンフレット|ダウンロードはこちらから
|開催日程|2023年度の日程表はこちら ※4/6更新
■お知らせ
2023.03.20 2023年度 経営アカデミーの日程表を掲載しました。 NEW!
2023.01.26 【無料セミナー】デジタル化時代における企業の防衛戦略
2022.09.14 2023年度の各コース パンフレットが完成しました。
経営戦略コースが目指すもの:Program goal
本コースでは、一流の講師陣による多彩な視点から「経営戦略」の主要理論やフレームワーク、ケーススタディを学びますが、それらを単に学ぶだけでは、経営の現場で使いこなすことはできません。学んだ理論を実践できるかどうかは、現実に起きている具体的事象から、その背景にある本質を見抜き、いかに抽象化(概念化)できるかにかかっています。
事象を抽象化することで、例えば、他社や他業界で起きている事象との共通点を見出し、より多くの選択肢を構想でき、またその中から最適解を選び取ることができるようになります。
そして何よりも重要なのは、描いた最適解(最良の戦略)を、誰かがやるのを待つのでなく、自らが先頭に立ち実行するのだという気概と視座の高さを持つことです。
本コース講師陣:Instructors
コース委員長
石黒 成直
元TDK取締役会長
コーディネーター
大滝 精一
大学院大学至善館 副学長
網倉 久永
上智大学 教授
グループ指導講師
大木 清弘
東京大学大学院
准教授
松本 陽一
慶應義塾大学
准教授
酒井 健
一橋大学大学院
准教授
糸久 正人
法政大学/
法政大学大学院
准教授
講義指導講師
青島 矢一 | 一橋大学イノベーション研究センター 教授 |
---|---|
網倉 久永 | 上智大学 教授 |
井上 達彦 | 早稲田大学 教授 |
大滝 精一 | 大学院大学至善館 副学長 |
嘉悦 朗 | 元 日産自動車 執行役員 |
木村 尚敬 | 経営共創基盤 パートナー |
榊原 清則 | 経営アカデミー 前学長 |
佐々木 圭吾 | 椙山女学園大学 教授 |
妹尾 大 | 東京工業大学 教授 |
冨山 和彦 | 経営共創基盤 IGPIグループ会長 |
長瀬 勝彦 | 東京都立大学 教授 |
中川 功一 | 大阪大学大学院 准教授 |
西野 和美 | 一橋大学大学院 准教授 |
福嶋 路 | 東北大学大学院 教授 |
松﨑 正年 | コニカミノルタ 取締役会議長 |
( 過去3 年実績、所属・役職は出講当時 )
日程及びプログラム概要:Program outline
月 | テーマ | 講義・演習 | グループ研究 | 自己課題 |
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6月 | 経営戦略の全体像
経営戦略の基礎理論・分析手法 |
企業経営に経営戦略が必要な意味を、大局的・全体観の視点から理解するー経営戦略論の体系、全社戦略 | 自己課題整理、コース修了後の目標設定 | |
第1回合宿(1泊2日) 相互理解プログラム |
||||
7月 | グループ編成及び研究テーマ選定 経営戦略論を構成する主要理論、フレームワークを実践的なケース研究をまじえて理解する ・競争戦略論・資源戦略論・全社戦略論 ・ケース研究 |
グループ編成 問題意識の共有 研究計画・方針の確認 |
各講義の気づきと学びを整理 | |
8月 | 日本企業の経営戦略の課題と今後の方向性 | 日本企業における戦略の策定・展開についての現状、特質、課題を明らかにし、今後のあり方を検討する ・イノベーションと付加価値獲得の戦略 ・製品の境界を超える/産業構造の転換への対応 ・事業経済性を正しく理解する ・経営幹部に求められる意思決定のプロセス |
文献調査、メンバー・グループ指導講師との徹底した議論 | 各講義の気づきと学びを整理
中間振り返り |
9月 | ||||
10月 | 第2回合宿(1 泊2日) グループ研究【中間発表】 |
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11月 | 経営のダイナミズム | グローバルレベルで事業展開する日本企業のトップからリアルな実践論に触れる ・グローバルビジネスの創出 ・事業再生の現場から見た経営戦略 ・経営者講話 |
インタビュー・調査、仮説研究 | 各講義の気づきと学びを整理 |
12月 | ||||
翌年1月 | グループ研究テーマの掘り下げ | 集中活動 グループ研究 調査の分析とまとめ |
研修成果の振り返り | |
2月 | 総括講義 報告書とりまとめ、発表準備 【グループ研究成果発表】 |
報告書執筆 | ||
3月 |
グループ研究事例紹介:Group study
業種、職種の異なるメンバーがグループに分かれ、約9ヶ月間、議論や対話を深めます。
(座学の講義とは別に、並行して進めます)
指導講師陣の提案テーマ(2022年度より)
グループ毎に、気鋭の若手研究者が指導講師として付き、テーマ探求から報告書執筆まで全力でサポートします。
東京大学大学院 経済学研究科
准教授 大木 清弘 氏
「若手」プロジェクトを再考する -「ジェネレーション」を正しく経営に活用するには?-
もてはやされがちな施策だが、本当に有効に機能しているか?
慶應義塾大学 商学部
准教授 松本 陽一 氏
パーパスはどこへ行った?
日本企業は過去より多様な経営目標をもっていたはずが、なぜ今パーパスなのか?
東北大学大学院 経済学研究科
准教授 酒井 健 氏
奥行きのある経営戦略を目指して
成功企業の「通説」を疑い、長く広いパースペクティブに基づき捉え直す
法政大学 社会学部/
法政大学大学院 公共政策研究科
准教授 糸久 正人 氏
ルール形成のメカニズム:社会をアップデートするための取組
「ルールを制するものは市場を制す」そのメカニズムとは?
過去の研究テーマ例(抜粋)
「サブスクリプションビジネスの成功モデルを探る」
「VUCAの時代を生き抜く経営者の思考プロセス」
「現代日本企業の新規事業創造成功モデル」
「デジタル化時代における企業の防衛戦略」
「経営戦略におけるアートとサイエンスの相互作用」
本コースの特長:Features
現象の背景にある本質を見抜く力を養う
本質的議論
課題に対する議論が表層的なもので終わるか、事象の本質にまで到達できるようになるかは、相当程度の時間をかけた「議論の訓練」が必要です。
本コースでは参加企業が直面している現実的な課題に対し、講義担当の講師や、グループ指導講師、また異業種メンバーと共に深く広い議論を行う時間を多く設けています。簡単に「それらしい答え」を出さず、妥協せず考え抜く訓練を行うことで、事象の概念化が可能となります。この繰り返しにより、あらゆる事象に適用可能な理論構築力を養うことができます。
理論と実践の往復
合計15 コマ(2022 年度予定)の講義時間だけでなく、グループ指導講師より多くの最新論文、研究成果、ケーススタディ等の紹介が行われます。日常から離れた環境の中で、普遍的経営戦略論から時代に応じた実践論まで幅広く学ぶことができます。
参加メンバーはほぼ毎週行われる講義や議論と並行して、日々直面する組織や人の問題という現実と対峙する中で、理論と実践の往復が促されます。このように、考え続ける環境に置かれることで初めて、学びが現実的な意味をもつようになります。
生涯のネットワーク形成
本コースは実務を抱え、日々難しい意思決定と実行の渦中で奮闘する方々ばかりが集まります。忙しい業務の中で、自組織や事業、自身のさらなる成長のために学びを深め、戦略を描くリーダーとなろうという同じ目標に向かい、タフなスケジュールをこなす同士として、毎年参加メンバーは強い信頼関係を作りだしています。
経営アカデミーで苦楽を共にした仲間は、コース修了後も5 年、10 年とつながりを持ち続け、ビジネスにおける相談相手としてはもちろんのこと、プライベートでも信頼関係を築くほど、貴重な存在になっています。
参加者の声:Voice
参加者データ(過去3年平均) 平均年齢44.7歳
過去3年の参加企業
石油・石炭 | ENEOS |
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ゴム・ガラス・土石製品 | 住友大阪セメント、太平洋セメント |
電気機器 | 明治電機工業 |
精密機器 | シャープNECディスプレイソリューションズ、 コニカミノルタ、テルモ |
その他製造 | 丸一 |
運輸・倉庫 | 日本石油輸送 |
情報・通信 | 日本電気通信システム、富士ソフト |
小売・卸売・商業 | キッコーマン食品、サミット、髙島屋、日本水産、 日本ハム、マルハニチロ、ホーユー |
金融 | 埼玉りそな銀行、商工組合中央金庫、信金中央金 庫、東京センチュリー、日本政策金融公庫、農林 中央金庫、りそなホールディングス、りそな銀行 |
(50音順、企業名は参加当時のものも含む)
お申込み要領:Outline
お申込み手順
01 以下お申込みご案内WEBページより、お申込みください。
02 申込書受領後、確認のお電話を差し上げます。
参加費 (※2023年度新料金)
賛助会員 | 121万円 (10%税込 133.1万円) |
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一般 | 131万円 (10%税込 144.1万円) |
参加費に含まれないもの
合宿費(1回あたり5~7万円程度)、通学・合宿・企業インタビュー等の交通費、グループ研究の著書・資料代、他個別に発生する費用
お問い合わせ
公益財団法人 日本生産性本部 経営アカデミー
〒100-0005東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル6階
TEL:03-5221-8455
mail:academy_info@jpc-net.jp