トップマネジメント・コース（2022年度）

戦略思考に基づいたビジョンを語り、先頭に立って実践できるトップリーダーの養成

■コース概要【2022年度】

｜期間｜2022年7月～12月
｜日程｜水曜日【毎週】18:00～20:30
　　　　合宿4回（国内3回、海外調査1回）
｜対象｜取締役、執行役員、事業部長、部長
｜会場｜経営アカデミー
｜料金（税込）｜賛助会員　132万円　　一般　143万円
　　　　※合宿費・海外調査費別
｜申込｜こちらから
｜パンフレット｜ダウンロードはこちらから
｜開催日程｜2022年度の日程表はこちら　（4/27更新）

■お知らせ
2022.9.14　2023年度の各コース パンフレットが完成しました。　NEW!
2022.4.27更新　2022年度の日程表を掲載しました。
2021.12.22更新　【重要】新型コロナウイルス感染防止に向けた取り組み

トップマネジメント•コースが目指すもの：Program goal

トップマネジメント・コースでは、戦略思考に基づいたビジョンを語り、先頭に立って実践できるトップリーダーの養成を目指しています。

本コース講師陣：Instructors

コース委員長

松本 正義
住友電気工業 会長

コーディネーター

加護野 忠男
神戸大学 特命教授

内野 崇
学習院大学 名誉教授

淺羽 茂
早稲田大学ビジネススクール教授

米山 茂美
学習院大学 教授

安藤 史
江南山大学 教授

講師陣

日程概要：Schedule Summary

日本を代表する経営者による経営の真髄の伝授、講義やケーススタディを通じた戦略フレームワークの理解、異業種の経営幹部との徹底した議論により、トップリーダーに求められるマネジメント力を磨く。

日程概要

プログラム概要：Program outline

※適宜オンラインを活用し、参加者の利便性を向上させています。

講義　知の獲得と議論の場

01　大局的な視座から本質を捉える

• 日本の経営の善さ、強さ
• 経営者の視点（戦略発想の本質）、コーポレートガバナンス
• DX（デジタル・トランスフォーメーション）、SX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）時代の企業経営、事業戦略

02　本質をあぶりだすフレームワークを身につける

• 経営戦略の論理、事業ポートフォリオ、M&A
• ビジネスモデルの構造を見抜く
• イノベーションと市場創造、事業価値向上
• 経営視点の企業分析、財務諸表の読み方

03　組織を動かす要諦、意思決定と行動のあり方を考える

• ポストコロナを見据えた企業経営、リーダーシップ
• 経営理念と意思決定、組織変革とトップの覚悟
• 経営者に求められる覚悟と決断

グループ研究　参加者相互の問題意識をベースとした議論と整理の場

自己課題　自己の振り返りと定着の場

講義ごとに学んだこと、自社の経営や業務にどう具体的に活用するか、レポートを作成。研修前、中間、終了時点で自己の振り返りを行い、研修効果を確実にいたします。

コースの特徴と参加者の声：Voice

コースの特色

1. 様々な角度からものごとを捉える視点を持つことによってビジョン構想力、課題解決能力、問題発見能力の向上を重視しています。
2. 色々な分野の第一人者にご登壇いただき、優れた論理展開力を学びます｡戦略課題に取り組むにあたり、戦略的思考とは何かについて、実践的な思考訓練を交えながら議論し理解を深めます。
3. トップ経験者との対話の中からリーダーシップの本質に触れ、経営者に求められる意思決定力や覚悟、行動のあり方を考えていきます。
4. グループ研究では、３回の合宿をはじめ異業種の経営幹部との徹底した議論の機会を設定しています。参加者相互の多様な視点を理解し、自分のものの見方や行動の特性を振り返るとともに、豊かな人脈を得ることができます。
5. 自社•自組織のビジョン達成に向けた戦略課題、本質的な問題の所在と対策について、指導講師陣および受講者相互で徹底した議論を行います。
6. 成果は、与えられるものではなく、一人ひとりが創り上げていくものです。積極的な問題提起や発言が内容をより充実したものに高めていきます。

参加者の声

• 経営者からは技術的なことではイノベーションを起こすことの必要性とその方法を学ぶことができた。企業の体質改善やさらなる発展のためのイノベーションやDX等社会の変遷に対応するためのイノベーションについて経営者としてどのように指揮をとられたかは大変参考になった。加えて経営者たるものの姿勢を学ばせていただいた。トラブル時には率先して陣頭指揮をとり、逃げない姿勢を見せることの大切さを学ぶことができた。（水産•執行役員）
• 各社•業界の経営手法やイノベーション、デジタルトランスフォーメーションなどいろいろな内容の講話を聞き、非常に役に立った。いろいろな引き出しができた。グループ研究では、他業種の方の意見は非常に参考になった。また、やはり人脈形成が最大の成長点であったと思う。今後も相談できる人脈を形成できたのは受講した意義があったと思う。（機械•事業部長）
• 企業の戦略には全社戦略と事業戦略があること。また、経営戦略にもPESTe分析など色々な分析手法があり、示唆に富むものが多かった。Society5.0実現に向けたDXの活用と人材育成が日本の労働生産性上昇のカギであり、働き方改革の先にデジタル革新と多様性の内包を見据える重要性を感じた。リベラルアーツ、語学力等の知識も重要な要素とのことであり、習得に努めたい。（鉄道•部長）
• 多くの講義を受講し、まず“自分が経営者だったらどうするか”という考え方をする習慣が身についてきたと思う。まずは、自分の身近な問題、課題からではあるが、決断、判断、発信、先見、創造、行動、危機対応といった経営者として必要なキーワードを意識し、スピード感を伴って業務遂行に臨む姿勢に変わってきた。今後直面するであろう様々な課題に対して今回の研修で学んだことを忘れることなく実践していきたい。グループ研究では、自分のいる業界では出てこない発想に接する事は新鮮で、考え方の幅も広がった。同じグループとなったメンバーとは、公私ともに遠慮せず話が出来る仲になり、今後も長く交流していく事を確信している。（水産•執行役員）
• 経営者講話では実現場のことを話してしていただき、緊迫感や覚悟など、今まで知らなかった内容を聞くことができ、とても刺激を受けることができた。どの経営者の方も覚悟やそれに伴う考え方や思いがあり、ポリシーを持って経営をしているのだと経験者からの言葉で改めて感じた。（IT•執行役員）
• 経営戦略や企業変革のテーマについて、アカデミックかつ実践的な話を数多く聞く中で、特に講話頂いた経営者の方々が、非常に広い視野で物事を考えられていることが分かった。トップマネジメントの心構えの一端を見ることができたと感じる。また、数多くの講話から、日本の企業経営において非常に大きな転換点にあることが理解できた。今回の研修参加以前と比べて、トップマネジメントとしての心構えとして、持つべき視点の認識が高まったと感じる。（IT•部長）

参加者データ（過去3年実績）平均年齢51.8歳

広がりのあるプログラム

ミニMBAプログラム

コース開講前に、「会計•財務」「戦略」などの経営に関する知識を学べるミニ講座を開催。コースの参加者が、これから経営アカデミーのプログラムに参加するにあたり、基盤となる知識の習得や自らの知識の整理•確認ができます。（2021年度はe-learningにてご提供しております。）

選択講義

コース期間中、経営アカデミー全コースから厳選された講義を参加者へご案内いたします。現在直面している経営課題、担当業務における問題意識に沿って、各コースで開催される講義を横断的に自由に選択し、組み合わせることで、ご自身のオリジナルプログラムを作成して受講することができます。

スキルアッププログラム

コース期間中、「ファシリテーション」「プレゼンテーション」などのスキルアップのためのプログラムを用意。コースの参加者が、必要に応じて自由に受講でき、基礎的ビジネススキルのブラッシュアップにお役立ていただけます。

修了後のフォローアッププログラム

経営アカデミーのプログラムによって得られた成果を社での業務に活かしていくために、終講時に自らの課題を設定。終了の半年後を目安に、自らの課題への取り組みについて進捗を報告します。学びの成果の自社での展開について、さらに効果的な取り組みへの気付きの場となります。また、グループ単位で継続的に開催されるOB•OG会だけでなく、コース全体や年度を越えた会など、メンバーによる情報交換•事例共有の場として事務局がその開催•運営をサポートしてまいります。

海外調査

海外調査では「、大局観、歴史観の醸成と将来ビジョンの構想」を目的に、毎年アジアの新興国に赴き、現地ローカル企業、現地で成功している日系•外資企業、政府機関や経済団体などを訪問。また、現地の市場や史跡を視察し、民族や文化の源流に触れ、大局観、歴史観を醸成するとともに自社の海外事業展開を構想します。

訪問先　（近年の訪問実績）

※2020、2021年度は、新型コロナウイルス感染症発生により、実施できませんでした。

最近の参加企業

穴吹興産、穴吹ハウジング、穴吹不動産流通、アルケア、NECソリューションイノベータ、NECディスプレイソリューションズ、エムケー精工、カストマシステム、共和電業、杏林製薬、KDDI、サンエツ金属、三和サインワークス、ジェーシービー、水ing、髙島屋、タキロンシーアイ、竹本容器、ディックスエンジソリューションズ、テックスエンジソリューションズ、東京地下鉄、東光高岳、鳥居薬品、日鉄ソリューションズ、日本製紙、日本ゼオン、日本食品分析センター、日本信号、日本電力、乃村工藝社、東日本旅客鉄道、日立物流、日立造船、富士ソフト、富士通、富士通エフサス、古河電気工業、マースエンジニアリング、マルハニチロ、丸山製作所、三井金属、三井住友海上火災、三井住友建設、村田製作所、明治電機工業、ユー•エス•エス、横河レンタ•リース、リックス（50音順、企業名は参加当時のものも含む）

お申込み概要：Outline

お申込み手順

01 以下お申込みご案内WEBページより、お申込みください。

02 申込書受領後、確認のお電話を差し上げます。

参加費 (2022年度予定金額)